平成26年 保健医療サービス分野②

問題33 次の記述について適切なものはどれか。3つ選べ。

1 胃ろうを造設しても,誤嚥性肺炎のリスクがなくなるわけではない。
2 医師・歯科医師が麻薬を処方する場合には,麻薬施用者免許は不要である。
3 円背や骨盤後傾のある高齢者の立位では,重心が後方にあるため,バランスを崩しやすい。
4 インスリン注射は,医師の指示があれば,介護職員も行うことができる。
5 パーキンソン病患者に対してリハビリテーションを行う場合には,薬効などによる体調の変化が大きいため,患者の身体の動きやすさの変化に注意する。

 

 

解答

 

問題34 高齢者の栄養・食生活について,より適切なものはどれか。3つ選べ。

1 納豆,クロレラ,青汁に含まれるビタミンKは,一部の抗凝固薬の効果を減弱させる。
2 高齢者は,代謝・吸収の機能が低下するが,栄養補助食品を使用することは控える。
3 ビタミンB2の欠乏により,口角炎や脂漏性皮膚炎が生じることがある。
4 食欲不振は,消炎鎮痛剤等の薬剤が原因のこともある。
5 在宅での経管栄養剤は,食品の扱いとなるため,すべて自己負担となる。

 

 

解答

 

問題35 次の記述について,より適切なものはどれか。3つ選べ。

1 口から食べることは,必要なエネルギー補給だけでなく,口腔の自浄作用が期待できる。
2 食事介助では,本人に頭部後屈の姿勢をとらせることが望ましい。
3 経管栄養を行っている場合には,食事後はすぐに水平に臥床させることが望ましい。
4 嚥下機能が低下した人に一律にキザミ食を提供することは,誤嚥や窒息を引き起こすおそれがある。
5 食後の口腔ケアを1日1回しか行えない場合には,肺炎予防のためにも夕食後に行うことが望ましい。

 

 

解答

 

問題36 訪問看護について正しいものはどれか。2つ選べ。

1 緊急時訪問看護加算は, 1人の利用者に対し,複数の事業所について算定できる。
2 訪問看護事業所の従業者は,すべて看護師又は保健師でなければならない。
3 指定訪問看護事業所が指定訪問介護事業所と連携し,吸引等の特定行為業務を支援した場合には,看護・介護職員連携強化加算が算定できる。
4 退院又は退所にあたり,指定訪問看護ステーションの看護師等が,病院等の主治の医師その他の職員と共同し,在宅での療養上必要な指導を行い,その内容を文書により提供した後に訪問看護を行った場合には,退院時共同指導加算が算定できる。
5 在宅の利用者に対して,その死亡日及び死亡日前1か月以内に2日以上ターミナルケアを行った場合は,ターミナルケア加算が算定できる。

 

 

解答

 

問題37 高齢者虐待について正しいものはどれか。3つ選べ。

1 通報等により高齢者を保護しなければ生命に危険がおよぶと推測される場合には,市町村は,迅速に必要な保護のための措置等を講じなければならない。
2 『厚生労働省調査』における「要介護施設従事者等による高齢者虐待」の種別で最も多いのは,身体的虐待,次いで心理的虐待である。
3 『厚生労働省調査』における「養護者による高齢者虐待」の相談・通報者で最も多いのは,介護支援専門員である。
4 『厚生労働省調査』における「養護者による高齢者虐待」の虐待者の続柄で最も多いのは,夫である。
5 高齢者虐待の通報では,個人情報保護のため,家族の了解を得た上で,通報しなければならない。

 (注)『厚生労働省調査』とは,厚生労働省老健局高齢者支援課認知症・虐待防止対策推進室による「平成24年度高齢者虐待の防止,高齢者の養護者に対する支援等に関する法律に基づく対応状況等に関する調査」のことである。

 

解答

 

問題38 次の記述について適切なものはどれか。2つ選べ。

1 要介護4又は5と認定された者のみが,短期入所療養介護を利用できる。
2 介護保険施設における食事代や理美容代については,入所者の同意がなくても,徴収することができる。
3 口腔機能維持管理体制加算は,歯科医師又は歯科医師の指示を受けた歯科衛生士が,介護職員に対する口腔ケアに係る技術的助言及び指導を月1回以上行った場合に,算定することができる。
4 入所前後訪問指導加算は,介護老人保健施設の入所者が,居宅でなく他の社会福祉施設等に入所する際にも,その者の同意を得て実施する場合に,算定することができる。
5 介護保険施設の入所者に認知症の行動・心理症状が認められるため,医師が往診した場合には,認知症行動・心理症状緊急対応加算を算定することができる。

 

 

解答

 

問題39 介護老人保健施設について正しいものはどれか。3つ選べ。

1 在宅復帰施設としての役割・機能があるが,在宅生活の継続を支える役割もある。
2 在宅復帰支援機能加算の算定には,入所者が希望する指定居宅介護支援事業者への情報提供が要件となる。
3 病状が安定期にある要介護者を対象としていることから,診療等の医療行為を行うことはできない。
4 従業者として,薬剤師の配置は定められていない。
5 小規模介護老人保健施設には,サテライト型,医療機関併設型,分館型がある。

 

 

解答

 

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