介護用語集【と】


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用語 意味
ドライシャンプー 体調によって、髪を洗えない場合に使用する。方法は、熟いタオルで蒸してマッサージしてブラッシングをし、ドライシャンプーを地肌にすり込み、熱いタオルでふき取る。 
トランスファー 移乗動作のこと。車いすと便座、浴槽、ベッドなど、同一平面でない場所への移動動作をさす。 
トランスファーシート 介護者の介護負担の軽減や腰痛予防のため、内側が滑りやすく特殊加工された布性の筒型シート。 
ドレッシング材 傷を保護するために巻いたり覆ったりするものを総じて「ドレッシング材」と呼びます。
吐血
(とけつ)
嘔吐によって血液、あるいは血液の混じった液体を吐出すること。食道動脈瘤の破裂や、胃潰瘍(ときに十二指腸潰瘍)・胃癌・出血性の胃炎が原因であることが多い。 
都道府県・指定都市社会福祉協議会
(とどうふけんしていとししゃかいふくしきょうぎかい)
それぞれの都道府県、市区町村で、地域に暮らす住民のほか、民生委員・児童委員、社会福祉施設・社会福祉法人等の社会福祉関係者、保健・医療・教育など関係機関の参加・協力のもと、地域の人びとが住み慣れたまちで安心して生活することのできる「福祉のまちづくり」の実現をめざしたさまざまな活動をおこなっている。
たとえば、各種の福祉サービスや相談活動、ボランティアや市民活動の支援、共同募金運動への協力など、全国的な取り組みから地域の特性に応じた活動まで、さまざまな場面で地域の福祉増進に取り組んでいる。
都道府県地域福祉支援計画
(とどうふけんちいきふくししえんけいかく)
社会福祉法(第108条)
都道府県は、市町村地域福祉計画の達成に資するために、各市町村を通ずる広域的な見地から、市町村の地域福祉の支援に関する事項として次に掲げる事項を一体的に定める計画(以下「都道府県地域福祉支援計画」という。)を策定し、又は変更しようとするときは、あらかじめ、公聴会の開催等住民その他の者の意見を反映させるために必要な措置を講ずるとともに、その内容を公表するものとする。
1  市町村の地域福祉の推進を支援するための基本的方針に関する事項
2  社会福祉を目的とする事業に従事する者の確保又は資質の向上に関する事項
3  福祉サービスの適切な利用の推進及び社会福祉を目的とする事業の健全な発達のための基盤整備に関する事項 
糖尿病
(とうにょうびょう)
血糖値が高くなる病気。(上手くブドウ糖を取り入れられない病気)
糖尿病は4つのタイプに分けられます。
・1型糖尿病
膵臓がインスリンをほとんど、あるいは全く作らないために体の中のインスリンの量が絶対的に足りなくなって起こる糖尿病。
・2型糖尿病
インスリンの量が不十分で起こる糖尿病と、肝臓や筋肉などの細胞がインスリン作用をあまり感じなくなるために、ブドウ糖がうまく取り入れられなくなって起こる糖尿病がある。食事や運動などの生活習慣が関係している場合が多い。日本の糖尿病者の95%がこのタイプ。
・遺伝子の異常やほかの病気が原因となる糖尿病
遺伝子の異常や肝臓・すい臓の病気、感染症、免疫の異常などの他の病気が原因となって引き起こされるもの。薬品が原因となる場合もある。
・妊娠糖尿病
 妊娠時に現れる糖尿病。新生児に合併症が出ることもある。

糖尿病性神経障害
(とうにょうびょうせいしんけいしょうがい)
糖尿病性腎症、糖尿病性網膜症とともに糖尿病の合併症であり、介護保険制度の15の特定疾病の1つ。
糖尿病性腎症
(とうにょうびょうせいじんしょう)
糖尿病が進行して腎臓にも影響が及び、 タンパク尿を伴う腎障害が起こる状態を言います。 高血糖による 腎機能の障害から、原尿を作る能力が損なわれます。
糖尿病性腎症は、糖尿病になって10年以上経過すると出現する 可能性があります。
統計によれば、糖尿病性腎症による末期腎不全で透析治療を始める患者数は どんどん増加しており、現在透析導入患者の原因疾患では第1位になっています。 
糖尿病性網膜症
(とうにょうびょうせいもうまくしょう)
糖尿病に慢性に合併する割合が高い疾病。それぞれ、腎不全、失明、知覚障害等、重篤な経過をたどりうる 
透析
(とうせき)
認定調査における基本調査の特別な医療に関する項目の1つ。腎不全の患者に対して、ろ過装置を用いて血液中の老廃物や水分を除去することをさしている。
動脈血炭酸ガス
(どうみゃくけつたんさんがす)
血液は毛細血管を通る間に肺胞から酸素を受け取り、肺胞の中へ炭酸ガスを捨てます。これが血液ガス交換の仕組みです。
肺炎や胸膜炎が起こると、このガス交換に支障をきたして、血液中の酸素や炭酸ガスなどの濃度が適正でなくなってしまうことがあります。
動脈硬化症
(どうみゃくこうか)
動脈壁の増殖および変性等によって、血管の変形や硬化を生じたものをいう。病変の発生する部位によって、狭心症、心筋梗塞、脳梗塞など様々な虚血性の疾患を招来する。 
特定施設
(とくていしせつ)
次の4つのものの内、決められた条件を満たした施設を指す。
1 (介護付)有料老人ホーム
2 養護老人ホーム
3 軽費老人ホーム
4 サービス付き高齢者向け住宅(旧 適合高齢者専用賃貸住宅)
特定施設入居者生活介護
(とくていしせつにゅうきょしゃせいかつかいご)
特定施設(老人ホーム、軽費老人ホーム等)に入居している「要介護者」に対して、その特定施設内において、介護サービス計画に基づいて行なわれる介護、その他の日常生活上又は療養上の世話、機能訓練を指します。
(要支援者に対するものは、介護予防特定施設入居者生活介護)

特定施設とは
平成18年4月以降、入居者定員10人未満の有料老人ホームでも都道府県知事への届出が必要であり、介護保険サービスを利用出来る有料老人ホームは、「要介護者のみを対象とする介護専用型」と「要介護者に加えて要支援者や自立も対象とする混合型」の2類型となりました。
同時に、特定施設の対象範囲も以下の3つに拡大され、従来は介護サービスの提供者は特定施設の職員に限定されていましたが、外部サービス利用型特定施設の新設により、他の訪問介護事業者や通所介護事業者に介護サービス業務を外部委託出来るようになりました。
(但し、外部サービス利用型特定施設であっても、特定施設サービス計画の作成、利用者の安否確認や生活相談等は、その特定施設の職員が行なう必要があります。)
(1)介護付き有料老人ホーム
(2)ケアハウス(要介護者等を対象にした軽費老人ホーム)
(3)高齢者向け優良賃貸住宅(都道府県知事の認定が必要)など、所定の要件を満たした高齢者向けバリアフリー集合住宅


特定入所者介護サービス費
(とくていにゅうしょしゃかいごさーびすひ)
市民税非課税世帯の要介護者が介護保険施設に入所(入院)したときやショートステイを利用したとき、食費・居住費(滞在費)の利用者負担は、所得に応じた一定額(負担限度額)となり、負担の軽減が図らる。
対象となる介護サービス・介護予防サービス
介護老人福祉施設,介護老人保健施設,介護療養型医療施設,地域密着型介護老人福祉施設入所者生活介護,短期入所生活介護,短期入所療養介護

※通所介護,通所リハビリテーション,認知症対応型通所介護は対象となりません。

特定福祉用具
(とくていふくしようぐ)
1 腰掛便座
ポータブルトイレ、補高便座(和式便器の上に置いて腰掛式に変換するもの、洋式便器の上に置いて高さを補うもの)等

2 自動排泄処理装置の交換可能部品
 次の要件をすべて満たすもの(あ)レシーバー、チューブ、タンク等のうち、尿や便の経路となるもの(い)要介護者やその介護を行う人が容易に交換できるもの

3 入浴補助用具
 入浴用いす(シャワーチェア)、浴槽用手すり(浴槽の縁を挟み込んで固定することができるもの)、浴槽内いす、入浴台(バスボード)、浴室内すのこ、浴槽内すのこ、入浴用介助ベルト

4 簡易浴槽
 空気式または折りたたみ式等で容易に移動できるもので、取水・排水工事を伴わないもの

5 移動用リフトのつり具の部分
 移動用リフトに連結可能なもの 

特別会計
(とくべつかいけい)
特定の事業を行う場合又は特定の収入で事業を行う場合に、経理を他の会計と区別する必要があるため、法律や条例に基づいて設置しているものです。
介護保険制度においては、介護保険に関する収入及び支出について、特別会計を設けることととされている(法第3条)
介護保険事業の収支を経理するために市町村や特別区が設ける会計。介護保険料、国および県の支出金、市町村の一般会計からの繰入金を主な歳入とし、介護給付費(介護サービス費の保険負担分)を主な歳出とする。
市町村が保健福祉事業として指定居宅サービス等を行う場合は、特別会計を保険事業勘定と介護サービス事業勘定に区分しなければならないとされている(施行令第1条 。)
特別養護老人ホーム
(とくべつようごろうじんほーむ)
65歳以上の者であって、身体上または精神上著しい障害があるために常時の介護を必要とする者(いわゆるねたきり老人等)であって、居宅において適切な介護を受けることが困難な者を入所させる施設です。
設置主体は地方公共団体や社会福祉法人であり、入所決定は居住市町村の措置決定による。
特別療養費
(とくべついりょうひ)
特別の事情がないにもかかわらず、長期にわたって保険料を滞納している世帯主に対しては、保険証の返還を求めたうえで、保険証に代わるものとして「被保険者資格証明書」を交付。この資格証明書を提示して医療機関で受診したときは、自己負担により医療費を全額支払い、後日、保険料の納付について相談のうえ申請すると、一部負担金を差し引いた金額(保険給付分)を支給する制度。
特例居宅介護サービス費
(とくれいきょたくかいごさーびすひ)
居宅要介護被保険者が、要介護認定の効力が生じる前に緊急に指定居宅サービスを受けたときに支給される費用のことです。サービス利用者の方は、まず全額を事業者に支払い、その後市区町村に申請し、サービス費の9割が戻ってくるという償還払い方式で利用料を支払うことになります。
介護給付の一種です。
橈骨遠位端骨折
(とうこつえんいたんこっせつ)
手のひらをついて転んだり、自転車やバイクに乗っていて転んだりしたときに、前腕の2本の骨のうちの橈骨(とうこつ)が手首のところ(遠位端)で折れる骨折。
疼痛
(とうつう)
いたみ、うずき


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